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オンライン説明会ご参加の皆様へ
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当日の説明をスムーズに進めるため、オンライン説明会に参加される方は必ず事前に以下の内容に目を通しておいていただけますようお願いいたします。

オンライン説明会はこれらの内容をご理解いただいている前提で進めさせていただきます。いずれもMBA取得を目指して学ぼうとされる方々に押さえておいていただきたい重要な内容となります。

オンライン説明会の予約確定に必要な事前アンケートはこのページの最下部にあります。指定期日までのアンケートのご送信をもって、オンライン説明会のご予約は確定となります。

当校代表：喜多元宏のメッセージ
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MBA top-upプログラムのパンフレット
要点まとめ
オンライン説明会事前アンケート

当校代表：喜多元宏のメッセージ

MBAは経営管理学の世界共通言語ですから、当然世界に通用するものでなければなりません。学位は通貨と同じで世界的流通性がないといけませんから、MBAという学位の概念の整合性は勿論、その国の学校教育法にも認知されていなければなりません。

なぜ英国の学位は国際的に通用するか？いくつかの点がありますが、大事な点の一つが、論文（MBAコースはプロジェクト論文の傾向）があることです。ビジネススクールに論文？という方もあるようですが、これを学習しているかいないかで、ビジネスプレゼンにおいても信憑性や整合性に大きな差が出ます。

概して、論文の書き方、スタイルというのが世界常識としてあります。工学系、医療系とビジネスである社会科学系は書き方に相違があります。引用の仕方（Harvard styleは常識）、図表の書き方、論文全体のスタイルなど。これらを認知しているかどうかは、その後の博士課程進学においても影響が出ます。当然日頃のビジネス活動のプレゼンにおける信憑性、信頼性などにも強く影響が出ます。それを認知している相手方であれば、一目瞭然です。そういう意味で書き物がしっかりしていないとマネジャーとしては失格とも言えます。口頭の素晴らしさだけでは通用はしません。

MBAはもはや経営管理に関わる人には必須の学位です（資格ではありません）。これなくしては上級のポジションを狙うことには大きな不利となります。転職はいうに及ばず、なければリストから漏れることもあるでしょう。

では日本の大学なのか？あるいは海外なのか？当然海外です。外資系にお勤めであったり、転職を考えておられるのであればなおさらです。そもそも日本の教育制度や教育法にMBAという概念は正式には存在していませんし、文科省に規定はありません。日本の大学のこの分野の学位の価値は殆ど評価されないのではないでしょうか？

日本の専門職大学院制度によって認可された専門職大学院（ビジネス・MOT系）32校のうち、ビジネス系の大学院の多くが自前の学位をMBAと表記していますが、それは正式な学位名称ではありません。おそらく学生募集のために目を惹くからという理由でMBAと表記しているのでしょう。下表1の通り、正式な学位名称は日本語であり、そのどれもが正確に英訳した際にMBA [Master of Business Administration] とはなりません。専門職大学院が発行する学位名称は「〇〇修士（専門職）」といったように必ず（専門職）という記載が入りますが、これを正確に英訳するならば「Master of 〇〇（Professional）」としなければなりません（下表2）。
※〇〇の部分は個々の専門職大学院やコースにより変わります。

表１「令和4年度専門職大学院一覧」

出典：「令和4年度専門職大学院一覧」文部科学省

表２「Comparison with Master’s Courses」

出典：「Outline of the Professional Graduate School System」文部科学省
※文科省は専門職大学院の発行する学位の英語名称を「Master of ○○（professional）」と定めています。

日本の文科省は各大学の学位名称の英文表記についての管理指導は行っていませんので、各専門職大学院が意図的にMBAという正確ではない学位名称を名乗っていることになります。これはその信用性において国際的にも非常に問題のあることです。
さらにひどいケースもあります。例えば、会計学研究科、ファイナンス研究科などのスペシャリティー学位は、ジェネラルマネジメント学位であるMBAとは概念自体が違い、正式な学位名称はMSc(Master of Science) in Accounting／Financeとなりますが、これすらもMBAと呼称しているケースがあります。このことを知らずに入学すれば、本来の目的とは異なった学問体系のコースに入学してしまうことになります。大学のコース担当者や教員がそもそも学問体系を知らないということもありますし、MBAの概念すらも知らないというお粗末なケースもあります。

少なくとも第三者品質保証があれば、MBA教育の質がある程度担保されていることになりますが、それがなければ「自称MBA校」となります。また、たとえ第三者保証を得ていても日本の大学院の正式な学位名称は日本語です。さらに言えば、教員がMBA教育の根幹であるファシリテーションスキルがあるのか？トレーニングを受けているのか？など、教育の中身についても精査が必要でしょう。MBAとアカデミックコースの教授法とは一線を画すものです。

次にディスカッション中心の米国系か、理論を重視する英国系か、という問題があります。ビジネススクールといえばディスカッションというイメージはありますが、重要な点は、しっかりとした教員がファシリテーションをしなければ単なるおしゃべりクラスで終わってしまうということです。また、しっかりとした理論を身につけなれば論理性の発展はありません。論理性の発展がなければMBAを学ぶ価値は薄れますし、実際のビジネスでも成果を出すことは難しいでしょう。これではMBAホルダーとしても、またビジネスマネージャーとしても失格の烙印が押されてしまいます。この点においては論理的なアウトプットが求められる論文が重要な役割を果たします。修了後にも理論が自らの血肉として残り続けるようなプログラムを選ばれるとよいでしょう。

論文と言ってもMBAというprofessional degreeの分野の論文はリサーチベースのソリューションでよろしいかと思います。いわゆるプロジェクト論文。今ある人事的問題点をあぶり出し、それを調査しながら自分なりの最適解を求めてゆく程度でよろしいのではないでしょうか？アカデミック論文のように仮説検証し、多くのデータを得て、解析する遠いところまではやらないと思われます。論文を書く過程の訓練は極めてビジネスマネジャーにとって重要なトレーニングとなります。これを経ていないで口頭ばかりの授業や課題を集合して論文とするところもあるようですが、足し算ではなく一つに科学変化させないと意味はありません。当スクールの科目のアサインメントも小論文のように合理的論理的な書き方のトレーニングとなります。

実戦的とは？実戦の場では、訓練なしには戦えません。訓練には理論と法則が必要です。これなくして実戦的とはなり得ません。戦闘機の操縦も料理も全て順序法則理論があります。

MBAにおける教員とは？これも殆どの方が勘違いしている点ですが、教員は先生様ではありません。ファシリテーター、コンダクター、エンターテイナーであり、学生は参加者あるいは投資家です。投資家に教員がその価値を返すということですから、学生側からの追及や質問に対して教員は同じ目線で答えてゆかなければなりません。しかし殆どの日本の大学の教員はアカデミックスクールのようにMBAも同じように捉えて、先生様になっているようなケースをよく耳にします。なかにはアカデミック教員が学生に読書会をさせているスクールもあるようで、教員・スクールの実践学習のあり方に疑問を感じて当スクールに入学された方もいらっしゃいます。MBA教員とは何かという基本を理解していない教員のケースが散見されるようです。

上から目線で学生に対するのはMBAの教員のスタイルではありません。自分の専門をデリバリーできればMBAスクールの教員として足るとは限りません。欧米の有力なビジネススクールの教員（アジアの中国、香港、シンガポールの有力校も）は、MBAスクールで教えるスキルをトレーニングするスクールに参加しています。当スクールもメンバーになっているスロベニアにある教員訓練スクールでは、アジアを含む世界中から多数の教員が参加していますが、残念ながら日本の教員は皆無です。ということは日本の教員は自己流で教えているという事にもなります。世界基準のはずのMBAが日本流であれば本末転倒です。

キャリア形成においては時代の変化は大きく、限られた分野だけではなく裾野を広げるキャリア計画が必要でしょう。大学においても、単科学部コースが通用する時代ではなく学際的コースが注目されています。社会の変化を見れば当然であります。人事系だけの学習は裾野が狭くなり、それがこけてしまえば次に不利となります。例としてCFO（Chief Financial Officer）が持つ学位でもっとも多いのはファイナンス学科やファイナンス修士ではなくMBAです。MBAを学習すれば経営管理学の基本、さらには経営学への道の理解が高まります。マネジメント層と議論を交わすには経営管理学的（ジェネラルマネジメント）視点で語らなければ価値はないと思います。例としてマーケティング戦略をマーケティング部がプレゼンしても肝心要の血液にあたるファイナンスが語られてないケースが多いと聞きますが、その点も含めていなければ合理的な実行可能な戦略提案にはなりません。つまり各部門は経営管理という包括的な視点で語らないとマネジメントには通用しないということです。つまりMBAを学習する必要性が高まります。

英語ができても何の英語ができるのかが重要です。より焦点が絞られた正にMBAで学習する科目についてその関連英語を学ぶことが最も無駄のない道です。英語ができないと論文は勿論、契約書も書けません。英会話ができるだけでは不十分です。

外資系企業などでは特に、極めて合理的な経営戦略やプランニングが求められます。その筋に従った英語を使えば共通言語となりますが、そうでないものは聞く耳すら持たないというせっかちなTOPも多くいます。理由は、さらに彼らのTOPがいるからです。

TOEFLは国語、TOEICは一般英語、ビジネスにはビジネス英語、さらには経営管理英語というようになるわけです。それを基本として会話するとよいでしょう。例として、街角で自転車と車がぶつかった。それを見ていた人が証言する際、新聞記者、ビジネスマン、文学者、一般主婦、学者では全員その表現が違うはずです。そこがポイントです。かつ語学力があっても日本人と外国人とのコミュニケーションの最も大きいギャップは、話す順序が違う点です。日本人は枝葉からはじめ最後に森となる傾向があります。これではボスは苛立つことでしょう。

転職にも有用なSNSでLinkedInがありますが、ヘッドハンターが人材獲得に利用するツールでもあります。彼らは特にその人がMBA保持者かどうかに非常に注目しています。例として、当スクールに入学された段階（PGD=Post Graduate Diploma課程）でもLinkedInのプロフィールにMBA candidate(UK)と書いてもらっています。勿論MBA取得済みではないですが、当スクールのMBA Top-upプログラムはMBA取得までの一貫コースであるからです。この効果は大変高いです。在学中に転職された方も多くいます。因みに欧米ではPGDは充分に認知されています。

※以上は当スクールの独自の意見・評価情報です。