よくあるご質問

以下すべての書類をご提出ください。

【データ提出いただくもの】
・アプリケーションフォーム（以下よりダウンロード）
・パスポート顔写真ページのコピー
・推薦状（免除となる場合もあります。）

【原本の提出を要するもの】
・最終学歴の卒業証明書（英文1通）
・最終学歴の成績証明書（英文1通）

※この2つの書類は後日のご提出でも問題ありませんが、必須書類となりますので、できるだけ早めに教育機関に連絡を取り準備するようにしてください。

【アプリケーションフォームのダウンロード】

原則として下記の条件を満たしている事が必要です。

◇職務経験※以下のいずれかを満たしていること。
・大学卒業者で、３年以上の職務経験を有する方。
・学位に相当する専門的資格を有し、５年以上の職業経験を有する方。
・短大或いは高専卒業者、或いはそれに相当する専門的資格を有し、5年以上の職務経験があり、そのうち少なくとも2年以上は管理職経験のある方。
・大学の学位はないが、8年以上の職務経験があり、そのうち、少なくとも3年以上の管理職経験のある方。

◇英語力
・英語の読み書きができる方（高度なレベルは要求されない）。

※その他、個別に対応するケースもあります。

毎月の入学定員は5名までとさせていただいています。

通常MBAプログラムは、ある一定の人数の独立したクラスで全行程を実施しますが、当校のPGDコースは各課目から毎月入学できる「ローリング・アドミッション」を導入しています。入学手続きが完了すれば、すぐに入学できます。毎月新入生が入学することにより、常に新鮮で刺激的な授業を行うことができます。

8ヵ月8課目を修了した方から英国国立アングリア・ラスキン大学の論文コースへの入学申請をします。

クラスの人数があまりにも増えるとチューク＆トーク形式の授業となることが懸念されるため、学習効果と授業のクオリティを保つ目的でひと月あたりの入学定員を５人までとしています。

一般的には以下のような流れとなります。
まずは「オンライン説明会」へのご参加をお願いいたします。

1. オンライン説明会へのご参加
2. お申込書類のご提出
3. 面談、入学審査
   ※1.のオンライン説明会をもって面談が免除となる場合もあります。
4. 合否連絡
   ※合格の場合、入学金・授業料のお支払い
5. ご入学

申込書類等にIELTS、TOEFL点数を記載する項目はありますが、特に基準点を求めてはいませんし不問です。
これは当校の特典でもあり、英国側からの信頼の結果によるものです。

テキストの購入は必須ではありませんが数万円程度です。経営戦略など世界共通の重要な理論等は、習得するためにテキストを学習されることをお勧めしますが、授業においてはハンドアウツやパワーポイントの資料を無償で提供しており、なるべく費用のかからない学習が出来るようになっています。

海外のビジネススクールではテキストを買う学生はそれほど多くありません。日本人はテキスト主体の勉強に慣れているために率先して買う傾向がありますし、購入を義務づけている日本のビジネススクールもあると聞きますが、本来のMBA教育はテキストベースの学習ではありませんので、無理に購入する必要はありません。

英国特有の教育のシステムと、英国高等教育機関や英国大学の協力のもと、受講者の金銭的負担をなるべく低く抑えられるように、学習上有用なインフラを除き、無駄な時間と経費をかけない運営を当校が行っているためです。

過剰に華美なカタログや広告、不必要な設備を排し、その分を参加者に還元しています。コンテンツ提供を最も重視している関係上、必要としない経費は省いています。

原則として学費（入学金、授業料）は入学前までに全額をお支払いいただくことが必要になりますので、予めご了承ください。

なお当校では、銀行提携ローンの中からそれぞれのお客様に最適な教育ローンを提案する「クラウドローン」と提携しております。希望条件や属性などを登録することによって、条件が一致する金融機関からローンの提案が届くサービスです（条件等によっては提案が届かないケースもあり得ますので、予めご了承ください）。必要な方はご利用を検討ください。詳細は以下リンクよりご確認いただけます。

当校では、銀行提携ローンの中からそれぞれのお客様に最適な教育ローンを提案する「クラウドローン」と提携しております。希望条件や属性などを登録することによって、条件が一致する金融機関からローンの提案が届くサービスです（条件等によっては提案が届かないケースもあり得ますので、予めご了承ください）。

※上記の教育ローンをご利用の際は必ずよくあるご質問をご確認ください。

「クラウドローン」説明動画

※「クラウドローン」に関するチラシ資料はこちら

学生が給与所得者である場合は「特定支出控除」の利用をご検討いただけます。特定支出控除とは、給与所得者が以下の特定支出をした場合に、その年の特定支出の合計額が一定の区分を超える際、確定申告により超えた部分の金額を所得控除後の所得金額から差し引くことができる、という制度です。

1. 一般の通勤者として通常必要であると認められる通勤のための支出（通勤費）
2. 勤務する場所を離れて職務を遂行するための直接必要な旅行のために通常必要な支出（職務上の旅費）
3. 転勤に伴う転居のために通常必要であると認められる支出(転居費)
4. 職務に直接必要な技術や知識を得ることを目的として研修を受けるための支出（研修費）
5. 職務に直接必要な資格を取得するための支出（資格取得費）
6. 単身赴任などの場合で、その者の勤務地又は居所と自宅の間の旅行のために通常必要な支出（帰宅旅費）
7. 次に掲げる支出（その支出の額の合計額が65万円を超える場合には、65万円までの支出に限ります。）で、その支出がその者の職務の遂行に直接必要なものとして給与等の支払者より証明がされたもの（勤務必要経費）
   1. 書籍、定期刊行物その他の図書で職務に関連するものを購入するための費用（図書費）
   2. 制服、事務服、作業服その他の勤務場所において着用することが必要とされる衣服を購入するための費用（衣服費）
   3. 交際費、接待費その他の費用で、給与等の支払者の得意先、仕入先その他職務上関係のある者に対する接待、供応、贈答その他これらに類する行為のための支出（交際費等）

我々のプログラムによる支出は4.の項目に該当する可能性があります。ただし特定支出は基本的に「給与支払者がその必要性を認めたもの」に限定されており、控除を受ける場合には給与支払者（会社等）からその必要性を証明する「証明書」を出してもらう必要があります。また、給与の支払者から支出に対しての補填があった場合は、補填部分は特定支出から省かれますのでご注意ください。

この制度が利用できれば節税に役立てることができますので、一度勤務先にご確認いただくことをお勧めします。なお、控除に関する実際の手続きにつきましては税務署等へご確認ください。

参照：「No.1415 給与所得者の特定支出控除

MBA top-upプログラムは、包括的なMBAプログラムとは違い、最初にPGD（Postgraduate Diploma［大学院経営管理学課目課程］）取得のためのコースに入学し、修了後に提携大学のMBAコースに入学し論文を提出することで MBA学位が取得できるというシステムです。

英国ではMBAプログラムは基本的にPGD課程と論文によって構成されています。両方を修了することで修士号であるMBAの学位を取得できます。 しかし、何らかの事情で論文を提出しない場合はPGDのみが授与されます。PGDは英国では就職において評価される修了書です。

包括的なMBAプログラムとMBA top-upプログラムを比較すると、授業料、入学基準、課目数、学習期間などに違いがあります。多忙なビジネスマンや学習予算に限りがある方、早期にビジネスに応用したい方、さらには大学卒ではないもののMBAを取得したい方等にも適した画期的なシステムです。

すでに英国、豪州、ニュージーランドの大学ではMBA top-upが増えてきています。

現在の通信技術の急速な進化や経営のスピード、ビジネスマンの多忙さを考えれば、より低い授業料で、短期にMBA的学習を修める傾向になる事は想像に難くないことです。

もはや長い年月をかけてMBA的学習を行うことは現在のビジネス環境に合わなくなってきています。

MBAは研究することで評価を受ける学位ではなく、ビジネスの世界で実績を出して初めて評価される学位であり、結果が全てです。そのために多くの学習をすることは否定しませんが、個々人が消化できる範囲や自身のビジネス環境、目的によって学習の範囲を定めることが重要です。

Postgraduate Diploma（PGD）とは、大学院レベルの課目課程を修了したことを証明する英国の公的資格です。

当校で得られるPGDの正式名称は「Qualifi Level 7 Diploma in Strategic Management and Leadership」であり、発行機関は英国の公式な資格授与機関として認可を受けたQualifiです。当校はこのQualifiの認定ラーニングセンターです。

このPGDを取得することによって、アングリア・ラスキン大学のMBA課程にTop-upするために必要な課目課程を修めたとみなされます。PGDを持つ方はARUのみならず、MBA top-upを採用するほかの大学にも進学が可能です。
また、英国の公的資格ですので、当然履歴書に記載いただくこともできます。

このプログラムは、「国境を超える高等教育」という概念の「プログラムの移動」の中に含まれるFranchiseとArticulationというシステムを採用しています。

ユネスコのレポートにもありますように「国境を越える高等教育」には、「人の移動」、「教育機関の移動」そして「プログラムの移動」があります。

通常のMBAプログラムであれば課目は10以上あります。一方、当校のPGDコースは専門的な課目群でまとめられているため８課目となっております。その後に進むMBAコースとも連動しますので、PGDとMBAの両課程を合わせて通常のMBAプログラムと同等になるというイメージで捉えていただければわかりやすいかもしれません。

MBAは知識偏重型の記憶学習ではなく、学び方がより重視される学問ですので、MBA的な学び方を身につけさえすれば、その後は自主的に学習を進めていっていただくことができるでしょう。頭を知識で埋め尽くすのはかえってマイナスです。

あります。学生が教員の講義内容や準備について、つまり授業の質について評価をする制度はMBAスクールでは必須です。

残念ながら当校の質に見合わないと判断される場合は教員の交代はあり得ると考えています。これも教育の質の保証の一環です。

ただし、学生の評価だけでは判定ができないこともあり、どの点が問題かは検証が必要です。その場合は英国側と協議を行うケースもあります。

英語そのもののサポートはありませんが、課題をどのように書いていくべきかの指導は都度あります。課題、論文はすべて英語で書いていただく必要がありますので、その点を踏まえて一定の努力が必要です。

今の時代、経営管理学の世界の共通言語が英語であるとも言えますので、英語ができないMBAホルダーはネガティブ評価となってしまいかねません。

ただし、基本的に英語学習プログラムではなくビジネスプログラムですから、あまり英語への苦手意識を持たずに取り組んでいただければと思います。

英語学習というと英会話をマスターする必要があるかのように誤解されることがありますが、学習した各課目のキーワードを基本に、課題と論文の作成に焦点を絞り学習を行うことで負担を軽減することが可能です。
その為に、教員及び事務局が課題と論文作成のケースを学習する勉強会を開くなどのサポートを行っています。

よくMBAについて語られるときに「資格」と呼ばれることがありますが、MBAは資格ではなくれっきとした学位（修士）です。特定の国や地域でのみ通用する資格とは違い、学位は特定の学問を修めたことを証明する、世界中で通用する栄誉称号です。

また、MBAはMaster of Business Administrationの略称であり、日本語で言うと「経営管理学修士」というのが正しい訳となります。当校にお問い合わせいただく方の中でも、MBAに関しては間違った理解をされている方が多く、日本ではまだまだMBAに対する正しい理解が進んでいないことを物語っています。

日本にはMBAを公に規定するガイドラインが存在しません。

文部科学省は学部学科等の設置認可は行うものの、特定の名称を持つ学位が「どういったシラバス・カリキュラムを修了した者に授与される学位であるか」を規定してはいません。当然MBAがどういう学位であるかについても規定してはいません。文部科学省にはそれを規定する部門はなく、本来であればその任を負うに相応しいと思える独立行政法人にも対応する規定はありません。

規定がなければどうなるか？必然的に「MBA」の定義はぶれます。都合の良い手前勝手な論法によってMBAの拡大解釈がはびこってしまっているのが今の日本の現状と言えます。これはMBA教育の世界基準から大きくかけ離れたまさに「ガラパゴス」の状態であり、非常に由々しき事態であると我々は考えています。

仮に「当校ではMBA学位が取得できます。」と謳っている日本の教育機関があったとしたら、注意深くその実態を見極める必要があります。なぜならそれはMBAたる裏付けを持たない「自称MBA」でしかない場合がありえるからです。